シュウ エンビ 周 燕飛 ZHOU, Yanfei

2017年3月現在

学歴

1996年6月
中山大学(中国・広州市)社会学部 卒業
2001年3月
大阪大学大学院国際公共政策博士後期課程修了(国際公共政策博士)

職歴

2001年7月
国立社会保障・人口問題研究所 客員研究員
2003年4月
大阪大学社会経済研究所 特任研究員
2004年4月
(独)労働政策研究・研修機構 研究員
(2008年8月~2009年5月 ミシガン大学社会調査研究所にて在外研究)
2010年4月
同副主任研究員
2016年4月
同主任研究員

専門分野・関心領域

労働経済学 、社会保障論

<所属学会> 日本経済学会 、生活経済学会、アメリカ経済学会

研究テーマ・担当テーマ

子育て中の女性の就業に関する調査研究(平成24-28年度)

母子世帯の母への就業支援、高齢者の就労促進に関する研究(平成19-23年度)

主な研究業績

<単著書>

  1. 『母子世帯のワークライフと経済的自立』労働政策研究・研修機構 研究双書、全208頁、2014年6月

<査読付論文>

  1. 周燕飛・内藤朋枝(2017)「労働時間の柔軟性とその便益―O*Net 職業特性スコアによる検討―」『日本労働研究雑誌』No.679(2017年特別号)、81-94 (DP版)
  2. 周燕飛(2016)「育休取得は管理職登用の妨げとなっているか」、『季刊家計経済研究』No.111, 53-62
  3. Raymo, J. M., H. Park, M. Iwasawa, and Yanfei Zhou(2014)"Single Motherhood, Living Arrangements, and Time with Children in Japan ", Journal of Marriage and Family,Vol.76,843-861 (Abstract新しいウィンドウ)
  4. 周燕飛(2013)「子持ち既婚女性にとっての個人請負就業―日米比較の視点から―」『日本労働研究雑誌』、No.632,61-74
  5. 周燕飛(2013)「パソコンスキルの習得は、母子世帯の母親にとって本当に有用か新しいウィンドウ『日本経済研究』No.68,88-105
  6. 周燕飛(2012)「母子世帯の母親における正社員就業の条件新しいウィンドウ」『季刊社会保障研究』Vol.48(3),319-333
  7. 周燕飛・鈴木亘(2012)「近年の生活保護率変動の要因分解-長期時系列データに基づく考察-新しいウィンドウ」『季刊社会保障研究』Vol.48(2),197-215(DP版)新しいウィンドウ
  8. Raymo, J. and Yanfei Zhou(2012)"Living Arrangements and the Well-being of Single Mothers in Japan",Population Research and Policy Review,Vol.31(5),727-749 (Abstract新しいウィンドウ)
  9. 周燕飛(2009)「介護施設における介護職員不足問題の経済分析」『医療と社会』Vol. 19 No.2,151-168
  10. 周燕飛(2008)「若年就業者の非正規化とその背景:1994-2003」新しいウィンドウ『日本経済研究』No.59、83-103(English Version)新しいウィンドウ
  11. 周燕飛(2008)「公的職業紹介におけるマッチング効率の収斂性分析―就職率と充足率に注目して―」新しいウィンドウ『大原社会問題研究雑誌』No.597、1-18
  12. Suzuki, W and Yanfei Zhou(2007)"Welfare Use in Japan: Trend and Determinants",新しいウィンドウ Journal of Income Distribution, Vol.16(3-4), 88-109
  13. 周燕飛(2007)「親からの住宅資金援助と子の住宅取得行動」『季刊住宅土地経済』No,66、29-37
  14. 周燕飛・大竹文雄(2006)「都市雇用圏からみた失業率の地域的構造」新しいウィンドウ『応用地域学研究』No.11,1-12
  15. 周燕飛(2006)「個人請負の労働実態と就業選択の決定要因」新しいウィンドウ『日本経済研究』No.54,63-89
  16. 鈴木亘・周燕飛(2006)「コホート効果を考慮した国民年金未加入者の経済分析」新しいウィンドウ『季刊社会保障研究』Vol.41(4),385-395
  17. 周燕飛(2006)「企業別データを用いた個人請負の活用動機の分析」『日本労働研究雑誌』No.547,42-57
  18. 周燕飛(2006)「生前贈与の実態と動機」新しいウィンドウ『生活経済学研究』第23巻, Vol.22-23,123-135
  19. 周燕飛(2005)「持家資産の有無が家計の消費と労働供給行動に及ぼす影響―コホート間比較の視点から―」『季刊住宅土地経済』,No.58, 28-35
  20. Zhou,Yanfei and A. Oishi (2005) Underlying Demand for Licensed Childcare Services in Urban Japan(要約)新しいウィンドウ ,Asian Economic Journal, vol.19(1), 103-119
  21. Zhou, Yanfei (2003) Precautionary Saving and Earnings Uncertainty in Japan: A Household-Level Analysis"(要約)新しいウィンドウ;,Journal of the Japanese and International Economies,vol.17(2),192-212
  22. 周燕飛(2003)「医療保険未加入者と家計の医療費支出―中国広東省の個票データを用いて」新しいウィンドウ『海外社会保障研究』No.143, 80-92
  23. 周燕飛・大石亜希子(2003)「保育サービスの潜在需要と均衡価格」新しいウィンドウ『季刊家計経済研究』No.60, 57-68
  24. 周燕飛(2002)「保育士の労働市場からみた保育待機児問題」新しいウィンドウ『日本経済研究』第46期、131-148
  25. 鈴木亘・周燕飛(2001)「国民年金未加入者の経済分析」新しいウィンドウ『日本経済研究』第42期、44-61

<掲載依頼論文>

  1. Zhou, Yanfei(2017),"Childrearing Women’s Work in Japan: Expectation-Reality Gap, ", Labor Situation in Japan and its Analysis 2016/2017近刊
  2. 周燕飛(2016)「子育て期の働き方:理想と現実の格差」『季刊 個人金融』2016年秋号、1-12
  3. Zhou, Yanfei (2015),"Career Interruption of Japanese Women:Why Is It So Hard to Balance Work and Childcare?, ", Japan Labor Review,vol. 12, no. 2,106-123
  4. W.Suzuki and Zhou, Yanfei (2013), "Does Pessimism Over Pension Prospect Spur Excess Saving? ─ Evidence Concerning Close-to-retirement Households in Japan", 『学習院大学 経済論集』第49巻第4号、227-244
  5. 周燕飛(2013), 「育児期女性の職場進出とWLC」『Insights』 (日本人材マネジメント協会)5月号、13-19
  6. Zhou, Yanfei (2012), "How Will the 3.11 Earthquake Transform the Population and Labor Market in Iwate, Miyagi and Fukushima?: Knowledge Gained from Existing Studies of Disasters?", Japan Labor Review,Vol.9(4), 64-85
  7. 周燕飛(2012), 「離婚と養育費-離別父親に支払い能力がどこまであるのか-」『季刊 個人金融』2012年夏号、1-11(要約)新しいウィンドウ
  8. 周燕飛(2012), 「大震災で東北3県の人口と労働市場はどう変わるか―既存の災害研究からの知見」, 『日本労働研究雑誌』,No.622, 31-45
  9. Zhou, Yanfei (2011), "Working as an Independent Contractor in Japan and the U.S.:Is It a Good Option for Married Women with Young Children?", Japan Labor Review,Vol.8(1), 103-124
  10. W.Suzuki and Zhou, Yanfei (2010), "Increasing National Pension Premium Defaulters and Dropouts in Japan", 『学習院大学 経済論集』,第47 巻 第3 号, 181-198
  11. Zhou, Yanfei (2009), "The Trend Toward Nonregular Employment Among Younger Workers, 1994-2003"新しいウィンドウThe Japanese Economy,Vol.36(4).105-136(日本語版)新しいウィンドウ,
  12. Zhou, Yanfei (2009), "Employment Promotion Programs for Single Mothers in Japan: 2003-2008"新しいウィンドウ, Japan Labor Review,Vol.6(2).91-107
  13. Zhou, Yanfei (2008), "A Convergence Analysis on the Efficiency of Public Job Placement Services in Japan", Japan Labor Review,Vol.5(1)、59-84
  14. 周燕飛(2007)「保育・子育て支援制度の多様化の現状と少子化対策としての課題―東京都の取組みを例として―」新しいウィンドウ『季刊社会保障研究』第43巻 第3号,197-210
  15. 周燕飛(2006)「個人請負の活用動機と労働実態」『季刊労働法」215号,55-70
  16. Ogura, S. & Suzuki, W. & Zhou, Y. (2005) Long-Term Care Insurance of Japan:How It Has Changed the Way We Take Care of the Elderly新しいウィンドウ Geneva Association Information Newsletters(Health and Ageing)13, 5-8
  17. 周燕飛・鈴木亘(2004)「日本の訪問介護市場における市場集中度と効率性、質の関係」新しいウィンドウ『日本経済研究』第49期、173-187
  18. Zhou,Yanfei & A. Oishi & A. Ueda (2003), Child Care System in Japan新しいウィンドウ Journal of Population and Social Security(Population), Supplement to volumn1, pp408-423

<著書の分担執筆>

  1. Zhou, Yanfei & W. Suzuki (2006), Market Concentration, Efficiency and Quality in Japanese Home Help Industry新しいウィンドウ in Wise,D. and N.Yashiro ed. Health Care Issues in the United States and Japan, Chicago University Press,147-164
  2. 周燕飛・大石亜希子(2005)「待機児童問題の経済分析」国立社会保障・人口問題研究所編『子育て世帯の社会保障』(東京大学出版会)、185-208
  3. 周燕飛(2003)「子育て支援制度と育児期女性の就業継続行動」橘木俊詔・金子能宏編『企業福祉の制度改革―多様な働き方へ向けて』(東洋経済新報社)、109-130

<書評>

  1. 周燕飛(2016)読書ノート 岩田正美・大沢真知子編著『なぜ女性は仕事を辞めるのか―5155人の軌跡から読み解く』、『日本労働研究雑誌』668号(2-3月合併号)
  2. 周燕飛(2010)書評 道中隆著『生活保護と 日本型ワーキングプア――貧困の固定化と世代間継承』、『日本労働研究雑誌』599号,86-89
  3. 周燕飛(2002)書評David M. Blau『The Child Care Problem: An Economic Analysis』新しいウィンドウ 『海外社会保障研究』140号, 86-89

当機構における主な著作物、発表論文など

  1. 周燕飛(2017) 『子育て世帯のディストレス』 労働政策研究報告書No.189(序章、第6章を担当)
  2. 周燕飛(2016) 『子育て世帯の追跡調査(第2回:2015年)―生活変化を4年間追跡―』 調査シリーズNo.159(記者発表資料(PDF:716KB)
  3. 周燕飛(2016) 『労働時間の柔軟性とその便益―O*Net 職業特性スコアによる検討―』ディスカッションペーパー 16-01
  4. 周燕飛(2015) 『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2014(第3回子育て世帯全国調査)』 調査シリーズNo.145(記者発表資料(PDF:393KB)
  5. 周燕飛(2015) 『子育て世帯のウェルビーイング―母親と子どもを中心に―』 資料シリーズNo.146(序章、第1章、第5章の和訳を担当)
  6. 周燕飛(2014) 『子育て世帯の追跡調査(第1回:2013年)―2011・2012 年調査との比較―』 調査シリーズNo.115(記者発表資料(PDF:405KB)
  7. 周燕飛(2014)「育児休業が女性の管理職登用に与える影響」『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果(2)―分析編―』(第6章) 調査シリーズNo.119
  8. 周燕飛(2013)(序章、第1,2,3,5章、付属資料 『子育てと仕事の狭間にいる女性たち―JILPT子育て世帯全国調査2011の再分析―』)労働政策研究報告書No.159 (記者発表資料(PDF:290KB)
  9. 周燕飛(2013)『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2012(第2回子育て世帯全国調査)』、JILPT調査シリーズNo.109(記者発表資料(PDF:1.1MB)
  10. 周燕飛(2012)「専業主婦世帯の収入ニ極化と貧困問題」JILPTディスカッションペーパー No.12-08
  11. 周燕飛(2012)『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査』、JILPT調査シリーズNo.95 (記者発表資料(PDF:1.1MB)
  12. 周燕飛(2012)「高齢者は若者の職を奪っているのか―「ペア就労」の可能性―」JILPT第2期プロジェクト研究シリーズ No.1『高齢者雇用の現状と課題』(第5章),172-191
  13. 周燕飛(2012)『シングルマザーの就業と経済的自立』(第3章、第5章、第8章、第11章を除く全編)労働政策研究報告書No.140
  14. 周燕飛(2010)「母子世帯の母親はなぜ正社員就業を希望しないのか」JILPTディスカッションペーパー No.10-07
  15. 周燕飛(2010)「個人請負就業の将来性―日米の子持ち既婚女性に注目して―」JILPTディスカッションペーパー No.10-01
  16. 周燕飛(2009)「介護職員不足問題の経済分析」労働政策研究報告書 No.113『介護分野における労働者の確保等に関する研究』 (補論)
  17. 周燕飛(2008)『母子家庭の母への就業支援に関する研究』 労働政策研究報告書 No.101(第1章第2、3節、第2章第1、3節、第2章第2節(2、4、8)、第3章、第7章、参考資料)
  18. 周燕飛(2008)「高齢期夫の就労が妻の労働供給を抑制しているか」労働政策研究報告書No.100 『高齢者の就業実態に関する研究―高齢者の就労促進に関する研究中間報告―』 (第4章)
  19. 周燕飛(2007)『地域雇用創出の新潮流 ─ 統計分析と実態調査から見えてくる地域の実態』 プロジェクト研究シリーズNo.1(第2章,第6章)
  20. 周燕飛(2007)「生活保護率の上昇と労働市場、人口構造の変化要因」 JILPTディスカッションペーパーNo.07-05
  21. 周燕飛(2006) 「若者の就業選択と非正社員就業の増加要因」労働政策研究報告書No.68 『雇用の多様化の変遷:1994~2003』(第5章)
  22. 周燕飛(2006) 「公的職業紹介機能における地域特性」労働政策研究報告書No.65 『地域雇用創出の現状に関する研究』(第5章)
  23. 周燕飛(2005)「都市雇用圏からみた失業率の地域的構造 ―地図情報と統計情報を併用して―」 JILPTディスカッションペーパー No.05-002
  24. 周燕飛(2005)「企業別データを用いた個人請負労働者の活用動機の分析」 JILPTディスカッションペーパー No.05-003
  25. 周燕飛(2005)「失業・就業の地域構造分析に関するマクロデータによる研究」 労働政策研究報告書No.31(第4章 都市雇用圏からみた失業・就業率の地域的構造,参考資料)
  26. 周燕飛(2005)「雇われない、雇わない働き方―個人請負の労働実態に関する比較研究― 」 JILPTディスカッションペーパーNo.05-011

<小論・エッセイ>

  1. 「女性が活躍する時代に向けて―政府施策や法律について解説する―」『SC Japan Today』2015年10月号、10-13
  2. 「育児期女性の活用-現状と課題」(PDF:1.0MB)『ビジネス・レーバー・トレンド』(BLT)2013年 11月号、4-10
  3. 「シングルマザーの就業と経済的自立」(PDF:1.3MB)BLT 2012年5月号、10-16
  4. 「大震災でどう変わる!東北3県の労働力市場―米ハリケーンカトリーナからの示唆」(PDF:1.2MB)BLT 2011年 6月号、48-51
  5. 「母子家庭の母への就業支援5事業―国と自治体の取組とその課題」(PDF:462KB)BLT 2008年 6月号、20-25
  6. 「公的職業紹介におけるマッチング効率の都市・地方間格差とそのゆくえ」(PDF:593KB)BLT 2007年12月号、20-26
  7. 「個人請負労働者の増加をどうとらえるべきか ―企業データからみえてくること」(PDF:991KB)BLT 2005年2月号、18-20
  8. 「地域の失業率と就業率を都市雇用圏でみた場合」(PDF:1.0MB)BLT 2005年4月号、6-9

<JILPTコラム>

  1. 「なぜ離別父親から養育費を取れないのか」2013年8月2日掲載
  2. 「食料価格の高騰から貧困世帯を守る方法」2011年5月11日掲載
  3. 「養育費の徴収と母子世帯の経済的自立」2008年2月8日掲載

機構外の主な活動(2010年以降)

  • 参議院厚生労働委員会調査室 客員調査員(2014年度) 
  • (独)経済産業研究所「少子高齢化における家庭および家庭を取り巻く社会に関する経済分析」委員(2014年度-)
  • 厚生労働省「ひとり親家庭等の在宅就業支援事業評価検討会」委員(2014/03-07) 
  • (株)三菱総合研究所「介護人材の見通し策定に関する調査・研究事業」委員(2012/09-2013/03)

学会発表、DP他(2010年以降)

  1. 周燕飛(2015)「専業主婦世帯の貧困:その実態と要因」新しいウィンドウ、RIETI DP15-J-034
  2. Y. Zhou (2013)"Child Support for Single Mothers in Japan - A Comparative Perspective with Australia and US",Paper presented atWorkshop on Social Inclusion and Child Poverty at University of New South Wales, Australia (19/09/2013)
  3. Suzuki, W. and Y. Zhou (2011)"Exploding Welfare Uses in Japan: A New Look through Long-term Time Series Data",Paper presented at PECC INTERNATIONAL Workshop on Social Resilience Project (in Tokyo) ,7/12/2011
  4. Suzuki, W. and Y. Zhou (2010) "Uncertainty of Public Pension and Precautionary Saving in Japan ?Evidence from the Micro Data of Close-to-retirement Households", Paper presented at PECC International Workshop on Social Resilience Projec (in Tokyo) on March 3-5, 2010
  5. Suzuki, W. and Y. Zhou (2010) "Increasing National Pension Premium Defaulters and Dropouts in Japan"新しいウィンドウ一橋大学経済研究所DPNo.463,2010年1月

受賞歴

第38回(2015年度)労働関係図書優秀賞
受賞図書名:『母子世帯のワーク・ライフと経済的自立』(労働政策研究・研修機構 平成26年6月刊)

第7回(2006年度)労働関係論文優秀賞
受賞論文名:「企業別データを用いた個人請負の活用動機の分析」『日本労働研究雑誌』No.547,42-57

連絡先

〒177-8502 東京都練馬区上石神井4-8-23
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
(TEL)03-5903-6111(代表)(FAX)03-5991-5710

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